工務店が工事見積書を作成する場合、諸経費を記載するのが一般的です。しかし、積算・見積り担当者の中には諸経費に対して上記のような疑問を持っている方もいるでしょう。

• 諸経費は具体的に何を指すかわからない
• 工事見積書の諸経費は何パーセントが適正なのか知りたい
• 工事見積書の諸経費の計算方法を知りたい

工務店が工事見積書を作成する場合、諸経費を記載するのが一般的です。しかし、積算・見積り担当者の中には諸経費に対して上記のような疑問を持っている方もいるでしょう。

この記事では、諸経費の概要から内訳などの基本を解説します。顧客である施主に対して諸経費を説明する際のポイントについても取り上げているため、諸経費の取り扱いに困っている方は参考にしてください。

さらに、こうした課題を根本から解決する手段として、建設業向け業務管理システムAnyONEの活用事例についても紹介しています。

 

 

工事見積書の諸経費とは？

工事見積書において「諸経費」とは、工事の完成に直接関わるものではないが、工事を円滑に進めるために必要となる間接的な費用のことです。簡単に言えば「工事を支える裏方の費用」と考えるとわかりやすいでしょう。

諸経費と諸費用・一般経費との違い

「諸経費」と「諸費用」は似た言葉ですが、建設業界では明確に区別されています。

■諸経費
前述のとおり、工事の間接費用全般を指します。現場経費と一般管理費に分けられ、工事見積書の合計金額に対して一定の割合で計上されることが多いです。

■諸費用
特定の工事項目に関連する雑多な費用をまとめたものです。例えば「基礎工事諸費用」といった形で、特定工程に必要な細かい費用を一括りにした項目として計上されます。

■一般経費
会社全体の運営に関わる費用を指し、「一般管理費」とほぼ同じ意味で使われることが多いです。工事見積書では通常「諸経費」の内訳として「一般管理費」という形で表現されます。

これらの用語は時に混同されますが、工事見積書を作成する際は、適切な項目に適切な費用を計上することが重要です。

関連記事：建設業の見積書内訳の重要性とは？構成要素と作成の効率化について紹介

工事費との違い

工事費とは、工事現場において発生する費用全般のことです。なお、工事費は直接工事費と間接工事費に分類され、直接工事費は材料費や労務費、直接経費が該当します。間接工事費は事務所の光熱費や看板の設置費用等、工事現場に関係するものの工事自体には関連しない費用です。

工事費と諸経費を合計した金額が「工事にかかる費用総額」となり、見積もりとして施主へ提示されます。

諸経費は現場経費と一般管理費の2種類

諸経費は、「現場経費」と「一般管理費」に分けられます。

現場経費

現場経費とは、建物を完成させるために必要となる費用のことです。たとえば下記の費用が該当します。

• 作業人の労務管理費
• 事務所で使用する文房具などの事務用品費
• ガソリン代などの交通費
• 労災や瑕疵担保保険などに対する保険料

現場経費という名称の通り、実際に現場で発生する費用だと考えてください。

一般管理費

一般管理費とは、会社運営に必要な経費のうち現場が負担する費用のことで、下記の費用が該当します。

• 作業員の給料である労務費
• 事務所の家賃
• 光熱費をはじめとした運営費
• 印紙代や登録免許税などにかかる租税公課

建設工事に直接使用するお金ではないものの、企業には欠かせない費用です。

工事見積書の諸経費はいくら？適正な相場と計算方法

工事見積書に記載する諸経費はいくらが適正か、相場と計算方法を紹介します。

工事現場における諸経費の相場

工事見積書における諸経費の相場は、一般的に施工全体に対して5%～20%程度と幅があります。ただし、これはあくまで目安であり、工事の規模や内容、地域、会社の方針などによって大きく変動します。

特に注目すべき相場の目安は以下の通りです。

• 小規模工事（住宅リフォームなど）: 10%～20%
• 中規模工事（一般住宅の新築など）: 8%～15％
• 大規模工事（マンション、商業施設など）: 5%～10%
• 公共工事: 法令で定められた諸経費率に従う（通常10%前後）

この相場を知っておくことで、工事見積書の諸経費が適正かどうかの判断材料になります。ただし、諸経費が高いからといって必ずしも不適切というわけではありません。会社の運営方針や工事の特性によって適正な諸経費率は変わってきます。

関連記事：見積り金額計算方法を解説！便利な計算方法とは？

諸経費の計算方法①直接工事費に対して一定率を掛ける

諸経費の基本的な算出方法は「直接工事費（材料費・労務費・外注費など）の合計額」に、あらかじめ設定した諸経費率を乗じるやり方です。
諸経費率は一律ではなく、工事の種類や規模、会社の経営方針によって幅がありますが、一般的には 10～20％程度 を基準とするケースが多く見られます。

エクセルで諸経費を計算する場合、以下のような計算式を使用するのが一般的です。

=直接工事費*諸経費率

これをエクセルで計算する場合（A1に直接工事に、B1に諸経費率が記載されていると仮定）は、諸経費の金額欄に以下の数式を入れましょう。

=A1*B1

諸経費を％で表示している場合は、以下の計算式になります。

=A1*B1/100

エクセルのテンプレートを使用する場合、計算式をあらかじめ設定しておくことで、直接工事費の金額を入力するだけで諸経費が自動計算される仕組みにすることができます。

【諸経費率が10%、15%、20%の場合の計算例】

例：工事原価が500万円の場合
諸経費率10%の場合: 500万円 × 0.1 = 50万円（諸経費） 合計金額 = 500万円 + 50万円 = 550万円	諸経費率15%の場合: 500万円 × 0.15 = 75万円（諸経費） 合計金額 = 500万円 + 75万円 = 575万円	諸経費率20%の場合: 500万円 × 0.2 = 100万円（諸経費） 合計金額 = 500万円 + 100万円 = 600万円

このように、諸経費率が5%違うだけでも、最終的な見積金額に大きな差が生じることがわかります。

諸経費の計算方法②内訳に明細を記載する

もうひとつの方法は、諸経費をひとまとめに計算するのではなく、現場管理費・一般管理費・利益などの要素ごとに金額を算出して合計するやり方です。工事の実績データや社内の基準値をもとに、各項目の金額を個別に設定していきます。

この方法のメリットは、どの費用にどれだけかかっているのかを明確にできる点です。特に施主や取引先に対して「なぜこの金額なのか」を説明する際、内訳が具体的に示されていれば、納得感を持ってもらいやすくなります。また、自社内でのコスト管理や利益分析にも役立ちます。

【計算例】
現場管理費：100万円
一般管理費：50万円
利益：30万円

諸経費合計 = 100万円 + 50万円 + 30万円 = 180万円

このように内訳を積み上げる方式は、算出に少し手間はかかりますが、透明性と信頼性の高い見積書を作成できる点が大きな強みです。

公共工事と民間工事の諸経費率の違い

公共工事の場合は、国や地方自治体が発注するため、諸経費率が法令や基準によって明確に定められています。公共工事の諸経費は通常「共通仮設費」「現場管理費」「一般管理費等」の3つに分類されることが多く、工事の種類や規模によって率が決まっています。一般的に諸経費率は10%前後となっており、透明性と公平性を確保するため、恣意的な変更はできない仕組みになっています。

一方、民間工事の場合は諸経費率が各企業の裁量に委ねられています。市場競争や会社の方針によって柔軟に設定可能であり、通常は5%～20%の範囲で設定されることが多いです。また、顧客との交渉によって諸経費率が変動することもあり、公共工事と比べて柔軟性があるのが特徴です。

諸経費の幅が生じる主な理由

工事見積書において諸経費の割合に幅が生じるのには、いくつかの理由があります。工務店が適切な諸経費を設定するためにも、これらの要因を理解しておくことが重要です。

■企業や現場の運営方法による違い

企業規模や運営方針によって、諸経費は大きく変動します。大手建設会社では本社スタッフや管理部門が多いため、一般管理費が高くなる傾向があります。
一方、中小建設会社は少人数で運営していることが多く、一般管理費は抑えられますが、外部委託費用が発生することも少なくありません。

また、品質管理に力を入れる企業は検査や品質保証のための費用が加わるため、諸経費が高くなる傾向があります。

■見積形式による違い

見積書の作成方法によっても諸経費率は変わります。直接工事費のみに諸経費をかける方式では、純粋な工事費にのみ諸経費を計上します。材料費を含めた総額に諸経費をかける方式では、材料費も含めた金額に諸経費を計上するため、率は低めに設定されることが多いです。

また、諸経費を細分化する方式では、管理費、運搬費、保険料などを個別に計上するため、一見すると諸経費の総額が高く見える場合があります。

■現場の規模や地域性による違い

工事現場の特性も諸経費に影響します。都市部の工事では駐車場代や交通費が高額になりやすく、諸経費率が高くなる傾向があります。
地方の工事では移動距離が長くなるとガソリン代などの費用が増加する傾向です。

また、大規模工事ではスケールメリットで単位あたりの諸経費は下がる傾向にある一方、小規模工事では段取りや事務作業の割合が相対的に高くなり、諸経費率が高くなりがちです。

工事見積書に諸経費を記載する方法

工事見積書に諸経費を記載する際は、以下2つの書き方があります。

• 内訳を記載する
• 内訳を記載しない

内訳を記載する

工事見積書に内訳を含めて諸経費を記載する際の書き方は、ルール化されているわけではありません。しかし、見積書は施主にとって契約するかどうかを判断する重要な書類です。そのため、なるべく建設業に従事していない方にとってわかりやすく、明瞭に記載しましょう。

あくまで一例ですが、内訳を記載する場合の書き方の例を紹介します。摘要欄は人目で施主が何の費用かわかるかを意識して記載し、必要であれば付箋等で補足をつけると親切です。

諸経費
名称・摘要	金額
地代家賃	〜万円
近隣対策費用	〜万円
施工図作成費	〜万円
保険料	〜万円
労務管理費	〜万円
小計	〜万円

内訳を記載しない

工事見積書へ内訳を記載しないケースもあります。その場合は「諸経費 一式 〜万円」などと記載する方法が一般的です。実際多くの工事見積書では諸経費を一式とまとめて記載する場合が多いです。

内訳を記載しない場合の注意点

しかし、施主の安心感を考えると「一式」でまとめるよりも、前述した内訳を記載する方式をおすすめします。「訳のわからない費用が取られていないか？」と不信感を与えないためにも、可能な限り諸経費の内訳は記載しましょう。

また、備考欄を利用して、特定の費用が高い理由や、将来的なコスト削減の可能性について記載するとトラブルや認識の不一致を防止できます。

施主に工事見積書の諸経費を説明するときのポイント

工務店の担当者が施主に対して諸経費の内容を説明するポイントについて解説します。無用なトラブル・クレームを避けるためにも参考にしてください。

諸経費が占める割合や内訳の説明をする

工事見積書を提示する際には、諸経費が占める割合や内訳についてしっかり説明しましょう。多くの施主は高額の買い物に対して、慎重になっています。可能な限り不明瞭な出費は避けたいと感じているでしょう。そのため、内訳の割合や内訳への説明が不十分だと不信感を抱き、契約を締結できないリスクがあります。

諸経費が占める割合が大きいと指摘が入る場合は、以下のような要因で諸経費が上下することがあると伝えましょう。

• 会社規模…大きな会社ほど人件費がかかる
• 工期…極端に短い、長い場合は通常の工期よりも人件費がかかる
• 駐車場の費用等…都心と地方では駐車場の料金も変わる旨を解説する
• 見積の方式…資材費等を諸経費に含める場合はその旨を説明する

根拠をもって説明すれば、施主も納得して工事見積書の内容に合意してくれるでしょう。

諸経費の重要性を理解してもらう

多くの施主は工事見積書の諸経費がなぜ必要かを理解していません。先ほどの内訳の説明と合わせ、諸経費がなければ施工自体が難しいと説明しましょう。たとえば、駐車場代を削るとなると遠いところに車を停め、資材を運搬する手間がかかり、余計に人件費がかかる可能性があります。

また、人件費を削ると工期が守れないなど、諸経費の削減により施主にデメリットがある点を伝えてください。諸経費が工事にあたって重要な費用であると理解してもらえれば、見積もりでトラブルになるリスクは大幅に下がるでしょう。

工事見積書の諸経費についてよくある質問と回答

工事見積書の諸経費について、よくある質問と回答をまとめました。

諸経費は何％が適正ですか？

工事見積書における適正な諸経費率は、工事の規模や種類、地域によって異なります。一般的には5%～20%の範囲が相場とされていますが、小規模工事では10%～20%、中規模工事では8%～15%、大規模工事では5%～10%程度が目安です。

公共工事の場合は約10%前後で法令により定められていることが多いです。適正な諸経費率は工事の特性や施工会社の運営方針によって変わるため、一概に「これが適正」とは言えませんが、この相場を参考にすることで、見積書の妥当性を判断する材料になります。

どうして施主が諸経費を負担しなければならないのですか？

施主が諸経費を負担する理由は、これらの費用が工事を適切に完遂するために不可欠だからです。諸経費には、作業車両の維持費、現場管理費、事務所運営費など、直接的な工事費には含まれないものの、工事を円滑に進めるために必要な費用が含まれています。

これらの費用がなければ、資材や人員の運搬ができなかったり、工程管理が適切に行えなかったりして、結果的に工事の品質や納期に影響が出る可能性があります。つまり、諸経費は「見えない部分のコスト」ではありますが、工事の成功に欠かせない費用です。

諸経費を削減する方法はありますか？

諸経費を削減する方法としてはまず、複数の業者から見積もりを取り、諸経費率を比較検討することが有効です。また、工事の規模を大きくまとめることで、スケールメリットにより単位あたりの諸経費が下がることもあります。

工期に余裕を持たせることで、急ぎの対応による割増費用を避けることも可能です。ただし、諸経費の削減を過度に求めると、工事の品質や安全面に影響が出る恐れがあるため、バランスを考慮する必要があります。

施工会社と率直に話し合い、諸経費の内訳を明確にしてもらうことで、必要性の低い部分を特定し、調整する方法もあります。

諸経費が高すぎると感じた場合は、どうしたら良いですか？

諸経費が高すぎると感じた場合は、まず施工会社に諸経費の内訳と計算根拠について詳細な説明を求めましょう。

次に、同規模・同種の工事における一般的な諸経費率と比較してみることも重要です。複数の業者から見積もりを取得して比較検討するとよいでしょう。

もし説明に納得できない場合は、諸経費率の調整を交渉することも可能です。ただし、過度な値下げ交渉は工事の品質低下につながる可能性があるため、適切なバランスを考慮した上で話し合いを進めることが大切です。

見積書作成を効率化するなら「AnyONE」

ここでは、工事見積書を作成する際に活用できる便利なツールとしてAnyONEを紹介します。AnyONEを使用することで諸経費をはじめとした各種費用項目も扱いやすくなるため、工務店の担当者は参考にしてください。

 

エクセルから原価をコピーできる

AnyONEは、エクセルの原価をコピーできるため、工事見積書をあっという間に作成できます。

これまでエクセルで工事見積書を作成していた工務店の中には、作成に手間取っていたケースも少なくないでしょう。また、業者からもらった見積もりの数値を施主に提出する工事見積書に転記することを手間に感じている工務店も多いはずです。

AnyONEを利用すれば、エクセルからコピペするだけで転記ができるため、作成に手間取りません。また、一括更新機能を使用すれば、さらに素早く工事見積書が作成できます。工事見積書の作成・提出に時間をかけないことは、顧客と商談を行ううえでは重要なポイントです。AnyONEを使ってスピーディーな工事見積書作成を実現してください。

ちなみに、無料でエクセルテンプレート4点（見積書・工事請負契約書・工程表・工事台帳）をダウンロードできます。業務に活用してはいかがでしょうか。

過去のデータから見積書を作成

AnyONEでは、過去の工事見積書のデータをもとに新しい見積書を作成できます。

工務店において、以前行った工事と似たような内容な工事を行う、複数の見積書を組み合わせれば今回の案件に合った見積書が作れる、といったケースは少なくありません。しかし、エクセルで工事見積書を作っていると、コピーによって計算式がおかしくなったり、日付の基準がずれてしまったりするケースもあります。

AnyONEを使用すれば、計算式や日付のずれなどは発生しません。また、AnyONEでは過去の工事見積書をもとに、テンプレートを作成できるため、作成に手間取る心配もないでしょう。

自動で諸経費を算出

AnyONEは、諸経費を自動で算出してくれる便利な機能を備えています。

工事見積書に諸経費を記載する場合、「諸経費だけが自社の利益になるような見積書作りたい」「工事原価の合計額に対して10%が自社の利益になる」など、扱いに手間取るケースは少なくないでしょう。

AnyONEは、工事項目が全て出揃ったうえで最後に諸経費を入力できます。そのため、工事の合計金額に対して指定した割合を諸経費項目として工事見積書に自動的に記載可能です。
諸経費の名目は企業によって異なりますが、AnyONEでは、名目を任意で設定することもできます。さらに、設定した割合や名目はユーザー単位で記憶しているため、工事見積書作成時にミスが発生する可能性も下げてくれるでしょう。

このように、AnyONEを使用すれば、諸経費の取り扱いを含めた、工事見積書の作成にかかる手間を大幅に軽減できるため、従業員の業務効率化にもつながります。

AnyONE導入事例：北海建設株式会

北海道札幌市を拠点に、年間約200件の内装工事を手がける北海建設株式会社様では、エクセルによる案件管理を行っていました。しかし、月ごとの収支や資金繰りの把握が難しく、業務効率や経営判断に課題を抱えていました。

AnyONE導入後は、見積・実行予算・発注・入出金管理までを一元化。月ごとの収支や利益推移がリアルタイムで確認できるようになり、資金繰りの見通しも改善しました。さらに請求処理も大幅に効率化され、処理時間は約半分に短縮。カスタマイズ機能を活用することで、現場・経理それぞれに合った書類作成も可能になり、業務全体の柔軟性と生産性が向上しています。

詳しくはAnyONE導入事例「AnyONEの導入で資金繰りが見える化。業績の把握と請求処理がスムーズになりました。」をご覧ください。

まとめ

今回は、工事見積書における諸経費の概要から、その内訳、施主に対して説明する際のポイントなどについて解説しました。
諸経費は工事を行うに当たって欠かせない項目ですが、施主の中にはなぜ諸経費が必要になるのか理解していない人も少なくありません。そのため工務店の担当者は、諸経費についてしっかりと理解し、説明できる準備をしておくことが大切です。

諸経費は重要なものであるため、工事見積書作成においてもミスがないように作成しなければなりません。

AnyONEの見積作成機能であれば、コピペによるデータの転記ができるほか、過去の工事見積書をもとにした見積書を作ることもでき、業務の効率化を期待できます。ぜひ無料の資料請求・デモで使い勝手をご確認ください。