SDGsへの関心が高まる昨今、住宅に関してはZEH住宅が注目を集めています。一方で、工務店に勤めている人の中には、ZEH住宅の概要をいまいち理解していない人もいるでしょう。

この記事では、ZEH住宅の概要から、メリットやデメリット、おすすめのツールなどについて解説します。ZEHの概念や意義について知りたい工務店の担当者は参考にしてください。

ZEHとは

ZEHとは、断熱性能を備えた窓や壁、太陽光発電システムなどを取り入れることで、1年間の一次エネルギー消費の収支がほぼゼロになる住宅のことです。「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」を略してZEHと呼ばれています。

ZEHを実現させるためには、壁や窓に断熱性能を取り入れるほか、太陽光発電システムによるエネルギーの創出、さらには高効率家電などを取り入れることによる省エネが必要となります。

ZEH住宅の仕様・特徴

ZEH住宅を作る場合、消費エネルギーを削減するためのさまざまな取り組みが必要です。具体的には、建物の壁や窓の高断熱化や省エネ性能を備えた各種設備の導入などが挙げられます。
また、エネルギーの収支が確認できる「HEMS(ヘムス：ホームエネルギーマネジメントシステム)」を導入することで、エネルギーの見える化が可能となり、少ないエネルギーでの快適な生活を実現できるでしょう。

さらに、エネルギーを増やすための取り組みも欠かせません。具体的には太陽光発電設備の導入が挙げられます。エネルギーを創り出す「創エネ」はZEHの定義の一つでもあるため、太陽光発電などの設備は必要不可欠です。これによって、CO2の排出を減らしつつエネルギーを作ることが可能となります。
ちなみに、太陽光発電以外にも、風力発電や地熱発電などによる創エネも行えますが、導入にかかるコストが高いため、現状では太陽光発電の利用がおすすめです。

政府の掲げるZEH普及目標

ZEHに関しては、政府が具体的な普及目標を設定しています。2014年に策定された「第4次エネルギー基本計画」では、2020年までに、標準的な新築住宅におけるZEHの実現を目標として掲げられました。また、同計画では、2030年までに新築住宅の平均で、ZEHを実現させることも目標としています。

しかし、中小の工務店の実情等を踏まえ、2017年に策定された「第5次エネルギー基本計画」では、2020年までにハウスメーカーなどによって新築される注文戸建住宅の半数以上でZEHの実現を目指すと修正されました。

いずれにしても、政府としてもZEHの普及を徐々に進めていきたいと考えていることが伺えます。

また、普及を促進するために、「ZEHビルダー／プランナー登録制度」もスタートしています。これは、自社で受注する戸建て住宅のうち「ZEH」、「Nearly ZEH（ZEHを見据えた先進住宅のこと）」「ZEH Oriented（ZEHを指向した先進的な住宅のこと）」が占める割合を50%にしている事業目標を掲げる工務店などを「ZEHビルダー/プランナー」と定めるものです。ZEHビルダー/プランナーとなると、施主様が補助金を利用できるようになります。

ZEH住宅のメリット

ここでは、ZEH住宅にどのようなメリットがあるのか具体的に解説します。メリットを理解することで、施主様の興味を引くような提案にもつながるため、参考にしてください。

　 資産価値を高められる

ZEH住宅にすることで、住宅の資産価値向上につながります。
住宅に対しては、2016年4月から「BELS（ベルス）」と呼ばれる省エネ性能の評価制度が始まっています。住宅がどのくらい省エネに取り組んでいるかによって、5段階で評価される仕組みとなっており、評価が高いほど住宅の資産価値も高くなるものです。
ZEH住宅は、省エネに特化していることもあり、BELSでも高い評価を得られるでしょう。

　 補助金を活用できる

ZEH住宅建設にあたっては、国の基準を満たすことで補助金を活用することができます。例えば、ZEH 、Nearly ZEH、ZEH Orientedに関しては、条件を満たせば、1戸あたり60万円の補助金の利用が可能です。また、補助対象となる住宅に蓄電システムを導入する場合、2万円/kWhか補助対象経費の1/3もしくは、20万円のいずれか低い額が加算されます。

　 ヒートショックを予防する

ZEH住宅は、住宅の断熱性能を高めるため、ヒートショック予防にもつながります。ヒートショックとは、気温が急激に変化することによって、血圧が変動し、心臓や血管などの疾患が起こることです。特に、冬の寒い時期にお風呂に入る時や温かい部屋から出た時など、室内で起りやすくなっています。
高断熱住宅は、外気による影響を受けにくい構造となっているため、結果的にヒートショックの予防となります。

ZEH住宅のデメリット

ここでは、ZEH住宅のデメリットを紹介します。提案するにあたっては、メリットとデメリットを適切に理解しておくことが大切であるため、参考にしてください。

　 エネルギー発電が天候に左右される

ZEH住宅は太陽光発電を活用しますが、太陽光発電は太陽が出ていないと発電できないため、天気によっては発電量にムラが出る可能性があります。特に、梅雨や冬などは日射量が減るため、発電量に影響すると考えられます。

　 導入コストがかかる

ZEH住宅では、太陽光発電システムや、断熱性能を備えた壁や窓、省エネ設備など、さまざまな設備やシステムの導入が欠かせないため、どうしても導入コストがかかります。補助金を活用できますが、それでも初期費用はある程度かかると理解しておきましょう。

ZEH住宅の受注管理にはAnyONEがおすすめ

工務店にとって、ZEH住宅の需要はビジネスチャンスとなります。チャンスを逃さないためにも、ZEH住宅の受注や施工管理体制を整えておきましょう。

これらの体制を整えたい場合、業務管理システムの導入がおすすめです。ここでは、工務店の業務に特化した業務管理システムである「AnyONE」を紹介します。

AnyONEは、工務店で発生する業務を想定して作られたシステムであり、業務の進捗状況から受発注状況、工程表の作成、契約書の作成などあらゆる情報の一元管理が可能となります。

施工管理を行う場合、進捗状況をリアルタイムに共有することは非常に重要です。
AnyONEでは、システム上に情報を入力するだけで、状況を共有できます。パソコンはもちろん、スマートフォンやタブレット端末にも対応しているため、現場や出先からでも最新の情報を把握できます。
またAnyONEは、アラーム機能がついており、事前に設定しておけば、ZEH住宅を建てたお客さまに対するアフター管理も可能です。ただZEH住宅を建てて終わりにするのではなく、アフター管理を含めた長期的な関係を築くことで、双方にとってのメリットとなるでしょう。

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まとめ

今回は、ZEHに関してその概要から、具体的な特徴、メリットやデメリットなどについて解説しました。一次エネルギー消費の収支がほぼゼロになるZEH住宅は、地球環境にも優しい住宅です。政府が普及目標を定めていることもあり、工務店でも対応できるようにシフトしていくべきだといえます。今回の内容を参考にZEH住宅への対応を進めてください。

なお、以下の記事では、AnyONEを含めた各社の業務管理システムの機能比較を行っています。システムの導入を検討している方は、ぜひこちらも参考にしてください。