工務店で働く人にとって、現場監督がどのようなものなのか理解することは非常に重要です。一方で、現場監督という存在は知っているものの、どういったことをするのかいまいちわかっていない人もいるのではないでしょうか。この記事では、住宅建築の現場における現場監督の仕事内容、勤務形態、報酬などについて解説します。

住宅建築における現場監督とは

住宅建築における現場監督、と一言で言っても「○○をします！」と言った業務の線引きは各工務店によって異なります。しかし多くの場合、現場における施工管理の責任者として働くのが一般的です。施工管理とは、現場全体の管理・統括を行うことで、現場監督イコール施工管理と認識されているのがほとんどです。

　現場監督者の業務内容

では、現場監督が行う業務にはどのようなものがあるのでしょうか。主な業務としてあげられるのが「工程管理」「安全管理」「原価管理」の3つです。

・工程管理
建築工事がスケジュール通りに進んでいるか管理することです。万一遅れが出ている場合は、スケジュールを再調整し、納期までに間に合わせなければありません。また、工事の途中で依頼主から要望の変更があったり、悪天候により工事ができない、と言った不測の事態が起こる可能性もあります。そう言った場合にも、スケジュールの再調整、納期の変更などにも、臨機応変に対応する必要があります。

・安全管理
建築現場における作業方法や作業場所に危険があるかを確認し、適当な措置などを行うもので、安全全般を管理することです。職人が現場にある、さまざまな資材や工具で怪我をしてしまう恐れがあるほか、作業中に転落する恐れもあります。そう言った危険を回避し、毎日の作業を行えるようにすることも現場監督の重要な仕事の1つです。

・原価管理
工事で利益を確保するために、計算を行うことです。具体的には資材の原価計算、実際の発注、職人さんの人件費の計算、請求書の処理などを行います。どのような工事でも、お金を使いすぎることなく、依頼主の要望を満たせるように原価や人件費の計算をしなければなりません。現場監督はとても頭を働かせなければならず、マルチタスク能力が必要な仕事です。

このように、現場監督の仕事は非常に多岐に渡るのが特徴です。以下の記事では、現場監督として働く人に向けて「現場監督のコツ」について解説しています。こちらもぜひ参考にしてみてください。

現場が助かる現場監督者とは？求められるスキルやコツを解説

　現場監督者の勤務形態

建築現場の仕事は、近隣住宅に迷惑をかけないように基本的に日中に行われます。そのため現場監督の勤務形態も日勤になるのが一般的です。
しかし大規模な工事など、中には例外的に夜間作業が発生する現場もあり、現場監督も出勤することになります。

　現場監督者の平均年収

現場監督の仕事に興味のある人は、収入面も気になっているのではないでしょうか。

求人ボックス調べによると、現場監督の平均年収は約548万円です。
平成30年の男女の平均年収は419万円であるため、現場監督の平均年収は平均よりも高いといえます。
ただし、現場監督の年収は、勤務する都道府県や自身のスキルに前後します。

また以下の表は、現場監督を含めた建設業全体の月収（男性）です。

【出典】平成30年賃金構造基本統計調査の概況 – 厚生労働省

経験を積むにつれて収入が上がっていき、50代前半が月収のピークです。その後は少しずつ減少していき、70歳以降になると20代と同程度の月収になっているのがわかります。
ただし、実際には企業によって収入が前後するほか、ボーナスの有無や月数などによって変わる部分もあります。

【参考】平成30年分　民間給与実態統計調査
【参考】求人ボックス「現場監督の年収・時給」

現場監督の必要性

ここでは、現場監督の必要性について解説します。そもそも、現場監督はなぜ必要なのでしょうか。確かにスケジュールや安全、原価などの管理は大切ですが「現場監督でなくてもできるのではないか？」と思う人もいるでしょう。

実は、現場監督は一定以上の規模の工事現場になると配置することが義務づけられています。配置が義務づけられているのは、厳密には現場監督ではなく「主任技術者」もしくは「監理技術者」と呼ばれる人たちです。
主任技術者、監理技術者になるには、特定の資格試験に合格しなければならず、合格することで現場の指揮監督ができるようになります。一般的には現場監督が資格試験に合格し、主任技術者や監理技術者になるケースが多いため、一定規模以上の現場には現場監督（試験合格者）が必要とされています。ちなみに、主任技術者と監理技術者では、監理技術者の方が上位の資格となります。

では、一定以上の規模の工事現場とは、どのような現場なのでしょうか。建設業においては、以下のような現場だと主任技術者等の配置は必要ありません。

・請負代金が1,500万円未満の建築一式工事
・延べ面積が150㎡未満の木造住宅の工事を行う建築一式工事
・請負代金が500万円未満（建築一式工事以外）

つまり、上記の条件を超える工事現場には、主任技術者や監理技術者といった現場監督の配置が必要になるということです。

【参考】国土交通省

　現場監督と施工管理者の違い

現場監督と似たような言葉に「施工管理者」というものがあります。現場監督は、先述の通り工程管理や安全管理、原価管理など現場全体を統括するポジションのことです。現場で設計・図面通りに施工が行われているのかチェックし、必要に応じて行政への届出を行うなど、各種現場業務を行います。
一方の施工管理者は、工程を組んだり、業者への作業の振り分けおよび指導を行ったり、予算管理や適正な資材選別を行ったりするのが主な仕事です。現場監督と似ている部分もありますが、施工管理者の場合、必ずしも現場でやらなければならない業務というわけではありません。そのため、事務担当の人が務めることもあります。
ただ、一般的には施工管理者が現場監督を兼務するケースが多いです。

まとめ

今回は現場監督の概要から、具体的な仕事内容、勤務形態や年収などについて解説しました。一定以上の規模の現場になると現場監督（主任技術者・監理技術者）の配置が必要です。また、現場監督は施工管理者と兼務するケースも珍しくないため、仕事内容は多岐に渡るのが特徴です。決して簡単な役割ではありませんが、現場監督として経験を積むことで、幅広い知識や経験が身につき、さらなるキャリアアップに繋げることができるでしょう。

以下のコンテンツでは、工程管理や原価管理などを行う際に使用できる業務システムの機能比較を行っています。これらのシステムは現場監督の業務においても非常に役立ちます。ぜひ参考にしてみてください。